採用FAQ

Q1 職種別採用はしていますか?
A1
当社では、総合職と事務契約社員という2つの区分で採用を行っています。総合職:商社活動各分野の基幹的業務を担当します。事務契約社員:事務的・補助的業務を担当します。ただし、「営業」「経理」と限定した職種別での採用は行っていません。
Q2 OB・OG訪問をしたいのですが紹介して頂けますか?
A2
選考中に先輩社員と話ができる機会を設ける予定ですが、採用担当者から個別にOB・OGのご紹介はしておりません。各大学で卒業者名簿等をご覧いただき、個別にコンタクトを取って頂くようよろしくお願いいたします。
Q3 配属はいつどのように決まりますか?
A3
入社後に行う新入社員研修の中で本人の適性や部門の要望などを加味しながら決定いたします。実際に配属されると、学生の時にイメージしていた仕事とは大きく異なる仕事が待っているかもしれません。但し、ご本人の性格・特性を加味した配属となりますので、どんな部署でも情熱を持ちながら努力することが重要だと考えています。
Q4 人事異動についての希望はどの程度認められますか?
A4
ケースバイケースです。FA制度を導入していますが、基本的に本人の意欲と実力次第です。商社においては、きまった仕事を与えられるのは最初の数年で、以降はビジネスを自ら創造していくことが重要な役割です。異動して何をしたいのか、またそれを実行する意欲と実力を備えているのか。それを明確に示すことが必要といえます。
Q5 海外に行くチャンスはどのくらいありますか?
A5
会社として海外取引比率を上げていくことを目標として掲げており、これから入社してくる皆さんにも、「海外志向」は大切に持って頂きたい要素の一つです。但し、国内での仕事をきっちりこなせるからこそ、海外での駐在が実現することを念頭に置いてください。もちろん出張で海外に行くチャンスはありますので、英語力の強化や、グローバルなマインドを持つことは大切でしょう。
TOEICを一定の点数以上獲得することも英語力の証明の一つになりますので、海外で活躍したい方は英語力を十分に鍛えて下さい。様々な国に進出しておりますので、英語のみならず現地の言語の習得が必要なケースももちろんあります。
Q6 教育、研修はどのようなものがありますか?
A6
商社は「人」が財産です。そのため当社では創業以来人材育成には非常に力を入れています。入社前研修から始まり、新入社員研修、各種階層別研修、ビジネススキルアップ研修、経理、審査、貿易の実務研修など社員のニーズに応じて多彩な教育プログラムを組んでいます。
特に若手社員は、海外で活躍してもらうために、語学研修(英会話、中国語、韓国語、タイ語)には力を入れています。これらは、マンツーマン授業で、ライティング、リスニング、リーディング、ビジネス会話など、自らが希望するプログラムの履修が可能です。
また二〇一六年からは新入社員全員を対象にした三カ月間の海外語学研修制度を開始しました。カナダ、フィリピン、中国、メキシコ、ドイツなどに滞在して現地で語学学校に通い、英語、中国語、スペイン語、ドイツ語などを修得してもらいます。語学のみならず海外での生活を経験することで、入社したときから全員をグローバル人材に育てたいという思いでこの制度をスタートさせました。
但し、「世界で活躍できる商社パーソン」となる為には国内のビジネスにもしっかり取り組まなければならないということを忘れてはなりません。もちろん、新入社員や若手社員の内は国内のビジネスがメインとなるケースもあります。
Q7 部署間の交流はありますか?
A7
複数部署間での情報共有を目的としたMMUミーティングや女性総合職の「女性メンター制度」など、部署を超えて仕事について語り合ったり、悩みを相談したりする場を積極的に設けています。また、各種部活、同好会(野球、スキー、バスケットボール、フットボールなど)では、年齢、部署に関わらず楽しく活動を行っています。
Q8 独身寮や社宅はありますか?
A8
全室個室の独身寮(東京・国立、名古屋・鳴海)や転勤者社宅(借上)があります。お花見・忘年会などの飲み会や、ゴルフコンペなどイベントもあり和気あいあいと過ごしています。居心地が良すぎて「寮を出たくない!」という人が多い問題点も……?
Q9 出産や育児をサポートする制度はありますか?
A9
女性社員のための産前産後休暇に加え、男性社員も取得できる育児休業、育児短時間勤務、育児フレックス勤務等、仕事と育児を両立できる職場環境づくりを積極的に進めています。
女性の総合職社員も年々増えており、働きやすい環境づくりのためのサポート体制も整いつつあります。上記制度以外にも、女性総合職同士が互いに相談、アドバイスし合える環境作りのためのメンター制度も実施しています。今後も社員一人一人の声を聞きながら、さらなる制度の充実や働きやすい職場づくりを進めていきたいと考えています。